年収いくらから家が買える？住宅ローンと資金計画を解説

家を買いたいけれど予算をどうやって決めたらいいか分からない、自分の年収でいくらの家が買えるのか分からない、という方は多いのではないでしょうか？マイホームの購入予算は家選びに直結するため、あらかじめ資金計画を立てておくことが重要です。

今回は、年収ごとの住宅ローン借入可能額や不動産会社が行う資金計画のポイントなどをまとめました。

買える家は年収の4～5倍が目安？

家の購入価格は、年収の4～5倍が目安とよく言われています。例えば、年収が400万円の場合は5倍の2,000万円が購入可能額の目安ということになりますが、実際に金融機関の住宅ローン審査で「借入可能額は年収の〇倍まで」と決まっているわけではありません。

ここで言う年収とは、サラリーマンの方であれば年間給料の「総支給額（税込年収）」のこと。給料の「手取り」ではありません。また、購入価格の目安というのは、「住宅ローン借入額」を指します。

世帯によって状況が異なる

それぞれの家庭ごとで家族構成や生活水準等は違ってきます。例えば、子供が3人いる家庭もあれば、夫と妻だけの二人暮らしの場合もあります。

仮に両者とも年収が同じ500万円であっても、子供がいる家庭のほうは支出が大きくなり、ローン借入額は年収の3倍程度に調整する必要が出てくるかもしれません。希望の金額で必ずしも借入できるとは限らないし、「年収の〇倍だから大丈夫」といってローン返済が安定するとも限らないのです。

年収で見るローン借入の上限

ローン借入の上限は、インターネット上の「住宅ローンシミュレーター」を使えば簡単に試算できます。

以下に、年収ごとの住宅ローン借入可能額一覧を作ってみました。

年収別　住宅ローン借入可能額一覧

※返済負担率30％、住宅ローン金利1.5％、返済期間35年、元利均等、ボーナス時加算無しの条件で試算しています。ローン申込時の金利やその他借入状況などにより、表記の金額での借入が難しい場合もあります。

例えば年収500万円の場合はローン借入可能額が4,080万円ですが、頭金を500万円入れると3,580万円の借入となり、その分の返済負担率が下がります。

住宅ローン借入可能額の試算は、不動産仲介業者が顧客に提案する資金計画の話の中で登場するケースが多いです。まずはざっくりとした年収を把握し、返済負担率30％前後で借入可能額を試算します。そうすることで、「いくらまでの家なら購入が可能か」というのが目安として分かるからです。

参考：フラット35借入可能額シミュレーション https://www.flat35.com/simulation/simu_03_2.html

返済負担率

返済負担率とは、年収に占める年間ローン返済額の割合のことで、「返済比率」とも呼ばれています。返済負担率は金融機関ごとに審査基準が異なりますが、おおむね30～35％程度で試算する場合が多いです。

例えば、年収400万円の方が返済負担率50％で住宅ローンを組んだ場合は、年間ローン返済額が200万円になるため、返済が困難になってしまう可能性が高まります。こうしたリスクを回避するため、金融機関は住宅ローンの審査時に返済負担率をチェックしているのです。

頭金

借入可能額というのはあくまでも目安であり、頭金（自己資金）をどれくらい入れるかによって実際の借入額は変わります。そのため、家の購入に充てる頭金がいくら用意できるのかを確認しておかなければなりません。

また、貯金の全てを頭金として使ってしまうことは避けたいところ。なぜなら、家の購入時には諸費用が発生するからです。不動産の売買時にかかる諸費用は、購入価格の約1割が一般的。もし、2,000万円の家を買うとしたら、約200万円の諸費用がかかることになります。

また、諸費用込みで住宅ローンを組めるケースもありますが、金融機関によって基準が異なるため詳しく知りたい場合は各銀行へ新規相談に行ってみるとよいでしょう。

諸費用の詳細については、以下の記事で解説していきます。

☆家を買うには何からはじめる？頭金はいくら必要？

年収と返済負担率の関係

先述の通り、年収と返済負担率のバランスによって住宅ローンの借入可能額が変動します。また、金融機関ごとで返済負担率の審査基準が設けられていることが多く、例えば年収300万円以上450万円未満の場合は返済負担率30％以下、年収450万円以上600万円未満は返済負担率が35％以下といったケースがあります。

ただし、基本的にこうした審査基準の詳細を銀行は教えてくれません。そのため、住宅ローンの相談をしに銀行へ行くときは、あらかじめ不動産仲介業者と資金計画の打ち合わせをしておいたほうがよいです。

住宅ローンの資金計画

不動産仲介業者から提案される資金計画には、主に以下のようなポイントがあります。

①年収の確認

②勤務先・勤続年数の確認

③現在の自動車ローンやカードローン等の確認

④購入時にかかる諸費用の説明

⑤住宅ローンや金利の説明

⑥借入可能額を試算

⑦月々のローン返済額の試算

資金計画の提案方法や内容は不動産会社によって異なりますが、たいていの場合は上の7つのポイントの話をされることが多いです。こうしたポイントから分かるのは、「住宅ローンが組めそうな借入可能額」と「月々のローン返済額に無理はないか」といった部分です。もし年収400万円の方が、年収の5倍にあたる2,000万円のローンを組めたとしても、毎月のローン返済額に無理があるといずれは返済不能に陥ってしまいかねません。

そのため、「借入上限額のローンを組んで家を買う」という行為はとてもリスクが高く危険です。借入可能額だけを見るのではなく、きちんと毎月の収支のバランスを確認しておく必要があるのです。

住宅ローンの借入は年収の〇倍まで、というのは目安程度にすぎません。年収を基に借入可能額を試算するときは、金融機関の審査で返済負担率がチェックされることも考慮しておきたいところです。

また、頭金や生活水準によってローンを組む金額も変わるため、それにより毎月のローン返済額も大きく異なります。これから家を買いたいという方は、まずしっかりと資金計画を立てておくことをおすすめします。

何から始めたらいいか分からないという方は、不動産の専門家に相談すれば、住宅ローンの提案から物件の紹介まで一貫して行ってくれるので安心です。

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