☆家を買うには何からはじめる？頭金はいくら必要？

家を買うときは住宅ローンを利用するのが一般的ですが、「何からはじめたらいいのか分からない」「頭金をどれくらい用意すればいいのか分からない」という方も多いのではないでしょうか。

住宅ローンの申込みには金融機関の審査があり、この審査に通らなければ住宅ローンの承認がおりないため現金購入でないと家を買うことができません。審査には購入したい不動産や住宅ローン申請者の年収などが影響するので、あらかじめ資金計画を立ててから金融機関へ融資の相談に行ったほうがより具体的に進められます。

では、実際にどうすればいいのでしょうか。

今回は、「家を購入するための資金計画でまずやっておきたいこと」と「住宅ローンの頭金」についてご紹介します。

家を買う前にやっておきたいこと

まずは家を買うための予算を決めておくことが大切です。

住宅購入の相談を受けた不動産会社やハウスメーカーなどでは顧客に対して資金計画の話から入るケースが多く、「いくらの家が買えるのか」「住宅ローンはいくらで組むか」ということをきちんと顧客に把握してもらうことから始めます。

• 年収と頭金（自己資金）の把握
• 住宅ローンの借入可能額をざっくり確認
• 資金計画に応じた価格帯の物件を探す

上にあるように、資金計画については、実際に家を探し始める前までにしっかりと検討しておきたいところです。逆に、物件探しから始めてしまうと、たくさん時間を使ってせっかく良い物件に出会えたとしても「予算的に手が届かない」「住宅ローンの審査が通りそうにない」という事態になってしまう可能性もあります。

また、良い物件を見つけたあとに販売価格と年収などを考慮して計算してみると「返済比率（返済負担率）が50%を超えてしまっている」といったケースもあるので、やはり先に資金計画を立てて購入予算を決めてから物件探しをしたほうが、効率が良いのです。

ちなみに返済比率とは、年収に対して年間の住宅ローン返済額が占めている割合のことをいいます。例えば、返済比率が50%の場合は「年間の住宅ローン返済額が年収の半分を占めている」ということです。

返済比率が高すぎると銀行の融資がおりない可能性もあるため、頭金の準備や家の購入価格を抑えるなどの対策が必要になってきます。

年収と頭金（自己資金）の把握

もし、住宅ローンを利用して家を買うのであれば、年収と頭金（自己資金）をきちんと把握しておくことが大切です。なぜなら、年収と頭金は住宅ローンの借入可能額と月々返済額に大きく影響してくるからです。

年収は、昨年度の源泉徴収票や給料明細などがあれば正確に分かりますが、資金計画の段階ではざっくりした年収額で問題ありません。いずれにせよサラリーマンの方であれば、住宅ローン申込みの際には昨年度の源泉徴収票が必要になるので、あらかじめ準備しておくと良いでしょう。

頭金については、物件購入価格の1～2割程度を用意しておくのが一般的ですが、状況によって異なります。例えば、年収に対して住宅ローンの返済負担率が高くなっている場合や、購入したい物件の築年数が古い場合などは「自己資金を2割ほど入れていただくことになります」と銀行から言われるケースもあります。

逆に、頭金がない場合はフルローンになりますが、購入する物件価格によっては月々のローン返済額が高めになり、毎月の返済が苦しくなってしまうこともあるので注意が必要です。

頭金の統計調査

住宅金融支援機構が公開している「2018年度・フラット35利用者調査」の手持金（頭金）の項目を見ると、利用件数全体の中で最も割合が多いのは「頭金なし」の18,595件で、次に頭金100万円以下の14,106件となっています。

参考までに、頭金1,000万円以下のみを抜粋してみました。

・調査対象地域＝全国

出典：住宅金融支援機構・フラット35利用者調査（2018年度集計表）

こうして見ると、「頭金なし」と「頭金100万円以下」の次に割合が大きいのは「頭金300～400万円」ということが分かります。「用意する頭金は物件購入価格の1～2割程度が一般的」ということを考えると、逆算すれば購入されている物件価格も2,000万円以下の割合が多い、という印象です。もちろん、年収や返済比率によっても異なります。

住宅ローンの借入可能額をざっくり確認

住宅ローンの借入可能額が分かれば、購入可能な物件価格の上限も明確になってきます。物件探しを始める前にきちんと把握しておきましょう。借入可能額は、インターネットのwebサイトで簡単に計算できます。

参照：フラット35　住宅ローン借入可能額計算

住宅ローンの借入可能額計算は簡易的なものですが、年収や金利、返済期間などを入力するだけでざっくりと借入できる上限が分かるので、家を買うときの判断材料として使えます。

例えば、年収500万円の方が金利1.170%（2019年11月のフラット35の金利）で返済期間35年、他の借入はなしで計算した場合、「借入可能額は5,023万円」ということが分かります。簡易計算なので具体的には各金融機関の審査基準によって判断されますが、「いくらまでの家なら買えるのか」という目安になるのではないでしょうか。

実際に不動産業者が顧客に資金計画の話をするときも、早い段階で顧客の年収をヒアリングしたうえで借入可能額の確認をすることが多いです（住宅ローンを組むときの年収については「年収いくらから家が買える？住宅ローンと資金計画を解説」で詳しく解説しています）。

資金計画に応じた価格帯の物件を探す

年収や頭金、借入可能額などの把握ができたら、月々のローン返済可能額を計算して資金計画をより具体的なものにしていきます。簡単なものでいいので、実際に「資金計画書」を作ってみて月々のローン返済可能額を書き込んでおくと分かりやすいです。

資金計画を目に見える形にしていくことで、購入可能な家の価格帯が分かってきます。いよいよ物件探しをはじめる段階にきました。パソコンやスマートフォンから簡単に検索できる、インターネット上の不動産ポータルサイトなどで購入可能な価格帯に絞って物件探しをすると効率的です。

不動産ポータルサイトには「at home（アットホーム）」や「LIFULL HOME’S（ライフルホームズ）」などさまざまなサイトがありますが、掲載されている物件情報の多くは不動産会社から提供された物件資料を基にしています。

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